参照した研究の台帳
回答の根拠にしている研究の一覧
よくある質問とコラムが引用している研究6件の書誌、対象、標本、報告、限界を一覧にしています(確認日 2026-08-13)。多くは海外の省エネ改修制度を対象とした研究で、日本の自治体補助や一般的な外壁塗装の効果を示すものではありません。
出版社・研究機関・機関リポジトリの一次ページで書誌と報告内容を確認し、確認日を付けています。要約は当サイトが作成したもので、抄録や本文の転載ではありません。
| 年 | 研究 | 対象 | 引用 |
|---|---|---|---|
| 2024 | イタリアの大規模住宅改修税額控除は、建設費の上昇にどう関わったか Francesco Corsello・Valerio Ercolani/2024/Banca d'Italia Occasional Paper 903 | イタリアの省エネ・耐震住宅改修に最大110%の税額控除等を認めた制度。 | 2件 |
| 2023 | 施工者への性能連動報酬は、米国の低所得世帯向け省エネ改修の実測を変えるか Peter Christensenほか/2023/NBER Working Paper 31322 | 米国イリノイ州の低所得世帯向け住宅気密化・省エネ改修プログラム。 | 4件 |
| 2018 | 米国の低所得世帯向け住宅省エネ改修は、見込んだ節約を出すのか Meredith Fowlieほか/2018/Quarterly Journal of Economics | 米国ミシガン州の低所得世帯向け住宅省エネ改修プログラム。 | 4件 |
| 2017 | 住宅の省エネプログラムは、参加世帯の得と負担をどう変えるか Hunt Allcott・Michael Greenstone/2017/NBER Working Paper 23386 | 米国ウィスコンシン州の住宅エネルギー診断・省エネ投資補助プログラム。 | 3件 |
| 2015 | 米国の無料省エネ改修でも、手続きなどの負担は大きいのか Meredith Fowlieほか/2015/American Economic Review Papers and Proceedings | 米国の低所得世帯向け無料住宅省エネ改修プログラム。 | 2件 |
| 1999 | 住宅改修のエネルギー節約は、月々の請求にどう表れるか Gilbert E. Metcalf・Kevin A. Hassett/1999/Review of Economics and Statistics | 米国の屋根裏断熱を含む住宅省エネ投資。 | 2件 |